電子機器のデータ消去にかかる費用の目安について解説!

公開日:2022/05/01   最終更新日:2022/05/24


パソコンの廃棄に当たってデータ消去は実施していますか?もし、何の処理もせずにパソコンの廃棄をしているのであれば、あなたや会社は知らない内に非常に大きなリスクに晒されています。本記事では、データ消去の費用の目安などについて解説しますので「ちゃんとデータを消去していればよかった」と後悔する前にご確認ください。

電子機器を処分する前のデータ消去の重要性

パソコンなどの電子機器には、多種多様な情報が保存されています。氏名や年齢に始まり、住所やクレジットカード番号、各種のパスワードや閲覧履歴のほか、メールのやり取りもあります。会社のパソコンであれば、従業員や得意先の情報などの機密情報もあるでしょう。

万が一、そういった重要な情報が流出してしまうと、どのように悪用されるかわかりません。個人であれば財産を奪われたり、犯罪に巻き込まれたりするかもしれません。会社であれば情報漏洩が報道されるなどして信用が失墜し、多大な損害につながりかねません。不測の事態を避けるためには、パソコンなどの重要なデータを保存した機器を廃棄する前に、確実なデータ消去が必要になるのです。

電子機器のデータ消去にかかる費用の目安

実際にパソコンのデータ消去を行う場合にかかる費用について、それぞれの手段ごとの目安は次のとおりです。

■パソコン購入時の付属ソフトによる場合

購入したパソコンによっては、データ削除機能が搭載されたモデルがあります。パソコンに最初からインストールされているソフトウェアですので、もちろん無料で使用できます。作業が簡単なため、パソコンに詳しくない方でも実行できるでしょう。

■無料のデータ消去ソフトによる場合

データ消去用のフリーソフトが配布されているので、ダウンロードして使用できます。この場合、削除用のCD-ROMやUSBの作成が必要であり、パソコンについてある程度の知識を求められます。

■有料のデータ消去ソフトによる場合

パソコンにデータ削除機能が搭載されておらず、パソコンに詳しくないのでフリーソフトが利用できないという方は、有料のデータ消去ソフトの購入を検討しましょう。価格の目安は4,000円~6,000円程度で、有料だけあってフリーソフトよりも簡単に操作が可能です。家電量販店でもインターネット通販でも購入でき、一度購入すれば繰り返し使えます。

■データ消去サービスによる場合

データ消去のサービスを行っている業者もありますが、このサービスは基本的に法人向けになっています。処理費用の目安はハードディスク1本につき3,000円~6,000円ですが、サービスの内容によって価格差が大きいため、どのようなサービスなのかをしっかり確認しましょう。業者によるデータ消去サービスの場合、専用ソフトウェアによる上書き消去だけでなく、磁気消去や物理破壊を選択できる場合があります。

また、媒体を送付してデータ消去をしてもらう方法だけでなく、業者が事業所に訪問してデータ消去をする方法もあります。業者を呼ぶ場合は費用が増えますが、機密情報を社外に出すリスクがなくなりますので必要に応じて検討してください。

■データ消去の時間の目安

ソフトウェアによるデータ消去は、上書き回数によってさまざまな方式があります。上書き回数には、1回、3回、7回、35回の4種類があり、回数が多いほどデータの復元が難しくなるものの、データ消去の処理時間が長くなります。

参考までに1TB(1,000GB)のドライブのデータ消去にかかる時間を比較すると、上書き回数が1回であれば約10時間ですが、35回であれば約350時間(約2週間)かかるといわれています。基本的には各ソフトウェアで上書き回数が選択できるようになっているので、各自でデータ消去を行う場合は処理時間も考慮しましょう。

電子機器の処分費用の目安

データ消去をするときは、パソコンの廃棄を予定している場合が多いでしょう。パソコン自体の処分は費用がかからない、あるいは費用を抑えられる方法が複数あるため、その方法を紹介します。

■メーカーに回収してもらう場合

メーカーに回収してもらう場合、パソコンに「PCリサイクルマーク」がついていれば無料で引き取ってもらえます。「PCリサイクルマーク」とは、2003年10月より家庭向けとして販売されたパソコンに貼られているものです。このため、企業向けのパソコンや自作したパソコンは基本的に該当しません。PCリサイクルマークがない場合は回収再資源化料金を支払う必要があり、目安としては3,000円程度かかります。

■無料回収または買取サービスを利用する場合

無料回収や買取サービスを利用すれば、処分費用がかかりません。無料回収については、有料のデータ消去サービスを申し込めるものもあり、データ消去と処分を同時に行うこともできます。買取サービスについてはデータ消去サービスとセットになっているため、純粋に買い取ってもらえるというよりも、データ消去サービスの割引システムだと考えた方がよいでしょう。

■自治体の回収ボックスを利用する場合

2013年4月1日より「使用済小型家電電子機器等の再資源化の促進に関する法律(小型家電リサイクル法)」が施行され、パソコンなどに含まれる有用な金属をリサイクルすることになりました。これにより、全国のほとんどの市区町村で回収を行っています。パソコンだけでなく幅広い電化製品のリサイクルを行っているため、個人で電化製品の廃棄を考えている方は、環境省の「小型家電リサイクル回収ポータルサイト」を確認してみてください。

■家電量販店などで下取りしてもらう場合

家電量販店などでパソコンを買い替えるときに、古いパソコンを下取りしてくれる場合があります。パソコンを買い替える場合は、無料回収サービスを利用するよりもお得になることがあるでしょう。

 

以上、電子機器のデータ消去にかかる費用の目安についての解説でした。情報漏洩を防ぐためにはパソコンのデータ消去は必須です。データ消去の選択肢は広がっているため、それぞれの状況に見合った手間と費用の範囲で確実に処理していきましょう。

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